どこで働く!?世界で求められる職業とは?

こんにちは。ラボ研究員のなかGです。
近年、海外に赴任したり、海外に出張する方が増えている傾向にあるようです。
その大きな理由は、「少子高齢化が進む国内だけではこれ以上売り上げが増やせない」ため、企業が経済成長国にどんどん進出しているからです。この傾向がさらに強まれば、海外で働く人はもっと増え、数十年後には「海外で働くのは当たり前」って時代になるのかもしれませんね。

外務省がまとめた「海外在留邦人数調査統計」によると、外国に在留している日本人の数はこの20年間ずっと増え続けており、2012年10月時点の人数は約125万人。5年前から15％も伸びているのです。
今後もますます海外で仕事をする人が増えていくことが予想されますね。

私たちにとって、仕事は人生の大きなウエイトを占めています。

• どんな職業に就くか
• どこで働くか

今日はこれらを検討する上で、役立つサイトをご紹介します。

＊本記事は「OPT DataScienceLab」からの寄稿記事を、ビッグデータマガジンで一部編集してご紹介しております。

■どの国でどんな職種が求められているか

例えば、「看護師」という職業は、どこの国で需要があるのでしょうか。

就職する際、世界の視点で考える人はあまりいないと思います。職業とその需要がある国を分かりやすく教えてくれるのが、BBC Newsの「Global migrants」です。

BBC News「Global migrants」
(http://www.bbc.com/news/business-21938085)
職業をタブで選択すると、どの国でその職業が求められているのかを色の線で教えてくれます。

線の色は国の地域を表しています。
赤：アメリカ/青：ヨーロッパ/オレンジ：オセアニア/緑：アジア/灰色：アフリカ

国名を選択すると、その国で働くための条件や平均年収などの詳細情報を見ることができます。

どの職種がどこの国で求められているかが分かるだけでなく、その年収(希少性？)なども参考になりますね。

■どの産業がどこで、どれくらい伸びているのか

続いてご紹介するのはUSA TODAYの「Where the Jobs Are」です。

アメリカ国内の産業について、

• いつ(2012～2016年までの四半期毎)
• どこで(州、エリア)
• どの業界の
• どれくらいの求人率(増減)

を示しています。

USA TODAY「Where the Jobs Are 」
(http://www.usatoday.com/interactives/money/where-the-jobs-are/)

14の業界について、個別に見ることができます。

• Construction 建設
• Education & Health Services 教育·保健サービス
• Financial Activities 金融
• Government 政府
• Information 情報
• Leisure & Hospitality レジャー＆ホスピタリティ
• Manufacturing 製造業
• Natural Resources & Mining 天然資源·鉱業
• Other Services その他
• Professional & Business プロフェッショナル＆ビジネス
• Retail Trade 小売業
• Transportation & Warehousing 輸送·倉庫
• Utilities 公共事業
• Wholesale Trade 卸売業

「情報」産業を見ると、今後求人は増えていくという結果になりました。

好調に求人を伸ばす「情報」産業分野でも地域によっては、マイナスになるところもあるようです。

また地域を拡大して具体的な求人場所を確認することが出来ます。

いかがでしたか！？求人から、その分野の経済も把握することができますね。

これからは、グローバル社会。求人もボーダレスの時代がくるかもしれません。

BBC Newsの「Global migrants」
詳細はこちら(http://www.bbc.com/news/business-21938085)

USA TODAYの「Where the Jobs Are」
詳細はこちら(http://www.usatoday.com/interactives/money/where-the-jobs-are/)

【寄稿サイト情報】

OPT DataScienceLab
（https://datasciencelab.jp/）

デジタルマーケティング領域を中心としたビッグデータ全域の技術研究開発や、データサービスを創出している株式会社オプト*の協力のもと、同社運営サイト「OPT DataScienceLab」より情報を提供しております。
*株式会社オプトは、株式会社オプトホールディングへと変更になりました（2015年4月）